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 PCリサイクルについて

本製品の後面パネルにはPCリサイクルマークがついています。このマークがある弊社製品は、弊社が無償で回収・再資源化いたします。
* PCリサイクルマークは、はがさないでください。PCリサイクルマークがついていない場合、リサイクルするための回収再資源化料金をご負担いただく場合があります。
* パソコンを破棄する前に、「パソコンの破棄・譲渡時のハードディスク上のデータ消去に関するご注意」(裏面)を良くお読みになって、データの消去を行ってください。

本製品の回収については、弊社コールセンターまでお問い合わせください。
コールセンター:TEL 050-3161-9555  受付時間 10:00 〜 18:00
(土・日・祝日・弊社の定める休業日を除きます)



■ PCリサイクルの手順
1.
弊社コールセンターへ、本製品の回収のお申し込みをしてください。
お名前・お電話番号・ご住所・製品名等をお知らせください。

2. 専用の「エコゆうパック伝票」を送付いたします。
「エコゆうパック伝票」には、既に必要事項が記載されていますので、改めて記入するものは一切ありません。
  * エコゆうパックは許認可取得後に開始の予定です。それより以前は弊社より回収便を手配いたします。詳しくは、弊社コールセンターへお問い合わせください。

3. 回収する製品を梱包し、「エコゆうパック伝票」を梱包した箱等の見やすい場所に貼ってください。 梱包は、輸送途中で破損・飛散しないような簡易な梱包で構いません。

ご注意
  CDやDVDのディスクやメモリーカードは梱包できません。梱包する前に本機に挿入されたままになっていないか確認してください。
  お買い上げ時に付属していたキーボード、リモコンやケーブル等は梱包可能です。付属品でも、取扱説明書や乾電池は梱包しないでください。詳しい梱包方法については、コールセンターにお問い合わせください。

4. 回収方法をお選びください。
  郵便局に持ち込む場合:
    最寄の郵便局(「コンビニエンスストア」・「郵便切手類販売所」・「簡易郵便局」・「郵便局以外のゆうパッ ク取扱所」を除く)の小包窓口にお出しください。
  戸口集荷を希望する場合:
    「エコゆうパック伝票」に記載されている連絡先の郵便局に電話して、集荷日時等をご相談ください。

  ご注意
  輸送料金などの費用は一切かかりません。
  エコゆうパック伝票の未貼付の梱包は回収されませんのでご注意ください。
  一旦回収された製品の返却はできませんのでご注意ください。
  お申し込みの内容と回収された内容が異なる場合、返却させていただきます。その場合、返却にかかった費用はお客様にご請求させていただくことがあります。
 
「平成19年度 使用済パソコン 回収・再資源化 実績」



パソコンの廃棄・譲渡時のハードディスク上のデータ消去に関するご注意

最近、パソコンは、オフィスや家庭などで、いろいろな用途に使われるようになってきております。これらのパソコンの中のハードディスクという記憶装置に、お客様の重要なデータが記録されています。従って、そのパソコンを譲渡あるいは廃棄するときには、これらの重要なデータ内容を消去するということが必要となります。ところが、このハードディスク内に書き込まれたデータを消去するというのは、それほど簡単ではありません。

  「データを消去する」という場合、一般に
  データを「ゴミ箱」に捨てる
  「削除」操作を行う
  「ゴミ箱を空にする」コマンドを使って消す
  ソフトで初期化(フォーマット)する
  付属のリカバリーCDを使い、工場出荷状態に戻す

などの作業をすると思いますが、これらのことをしても、ハードディスク内に記録されたデータのファイル管理情報が変更されるだけで、実際はデータは見えなくなっているという状態なのです。つまり、一見消去されたように見えますが、Windows®などのOSのもとで、それらのデータを呼び出す処理ができなくなっただけで、本来のデータは残っているという状態にあるのです。従いまして、特殊なデータ回復のためのソフトウェアを利用すれば、これらのデータを読みとることが可能な場合があります。このため、悪意のある人により、このパソコンのハードディスク内の重要なデータが読みとられ、予期しない用途に利用される恐れがあります。
  パソコンユーザが、廃棄・譲渡等を行う際に、ハードディスク上の重要なデータが流出するというトラブルを回避するためには、ハードディスクに記録された全データを、ユーザの責任において消去することが非常に重要となります。消去するためには、専用ソフトウェアあるいはサービス(共に有償)を利用するか、ハードディスク上のデータを金槌や強磁気により物理的・磁気的に破壊して、読めなくすることを推奨します。
  なお、ハードディスク上のソフトウェア(OS、アプリケーションソフトなど)を削除することなくパソコンを譲渡すると、ソフトウェアライセンス使用許諾契約に抵触する場合があるため、十分な確認を行う必要があります。

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